**コミュニティ「癒しの郷」を創ろう**   254号 2010.3/5

 今年の入って世界中で大きな災害が立て続けに起きています。「バシャール」は10年には地質学的な変化が多発し、南米と中国で地震があると言っていました。中国の地震は他にも多くの人が言っていますが、日本の地震については見方が分かれています。何もコメントはありません。

○政府は食料ヘッジをしてくれない

 今(2010年)、69億人の地球人口は、15年後の2025年には80億人になると予測されています。食料不足は避けられそうになく、やがてお金だけでは買えなくなると考えられており、20ヶ国ほどが東欧や開発途上国に自国専用の農地を確保しようとしています。
 お隣りの韓国は、25%の食料を外国の専用農地で作る計画で進んでいますし、人口大国である中国やインドも動いています。その活動はすさまじく、「ランドラッシュ」と形容されています。

 日本は、先進工業国では最も食料自給率が低い国で、60%の食料を輸入に頼っています。ところが農業者は減る一方で、10年後には70%が輸入になるという予測も出ています。しかし、海外に専用農地を確保しようという動きはありません。おそらく、今後も動くことはないと思います。一番の理由は、私たちにリスクヘッジの関心がないために大きな世論にならないからです。

 私たちがリスクヘッジを考えないのは、巨大化する都市の仕組の中で、生存の基礎部分(自然、食料、水、エネルギーなど)の現場が見えなくなったこと。世論、思想を方向づける最大人口都市(東京)に、戦後65年間危機的なことが無かったこと。この二つが大きな原因だと思います。
 かつて冷害に悩まされた東北や中山間地域では、コメを1年分ストックしている農家がたくさんあります。何か事が起きれば、都市の方が危険度が高いわけですが、都市でコメを1年分ストックしているという家庭は少ないでしょう。この違いは、食料の現場を直接見ているかいないかの違いといえます。
 今日では、都市的な暮らし方、考え方をする人が絶対多数ですから、海外に農地を求めようという世論は盛り上がらないでしょう。

 神道系の啓示では、何十年も前から食料不足を伝えています(出口王仁三郎『伊都能売神諭』、岡本天明『日月神示』など)。最近の啓示は具体的で、「日本に食料を輸出している国々で災害があり輸出できなくなる。それは、関東で地震と噴火の災害が起きた後・・・」(長田明子『神々からのメッセージ』)と伝えています。
 もしその通りなら、住む家も食料もないという人が大量に出ます(関東での前回の地震と噴火の同時災害は、1707年の宝永地震の時でした。文科省は09年からダブル災害の可能性を研究しています)。

 そして、「今の内に畑買うて皆で耕しなされ」(『日月地神示』)とか、「皆自給自足の準備をして食べ物を確保せよ、薬備蓄せよ」(『神々からのメッセージ』)とか・・・様々なチャンネルで繰り返し対策を伝えています。政府は最後まで食料ヘッジには動かないのでしょうか・・。

○多くの人が自給体制を整えている

 私の家は非農家でしたから、私は農地を所有していません。しかし、娘は母方の相続によって一家族が食べられるくらいの農地と家が入ることになっています。相続そのものは先の話ですが、現実的には娘の世代になっており、来年から使うといえば使える状況になっています。これは、特殊なケースではありません。

 日本は戦後、農地改革(農地解放)を行い、農地の所有権をそれまでの少数の地主から多数の小作人の方へ移動させました。これによって、日本の半数に近い世帯が農地の所有者になりました。
 そして、『新民法』による「子の均等相続」、非農家との婚姻。その子供の均等相続、非農家との婚姻・・・を3世代ほど繰り返すと、国民の大半が農地の権者になります。
 ただし現実レベルでは、婚姻は生活習慣の面から農家同士、非農家同士が多くなりますし、農地の相続は、実家の後継者が全部相続するというケースもありますから、単純計算のようにはならないでしょうが、思っている以上に農地の権利者がいるのは確かです。

 私の娘が農地の権利者になるのも、そういう流れの中の一駒にすぎません。私の弟は養子に行きましたが、行った先が農家だったので相続によって農地の権利者になりました(農業は行っていません)。当然その子供は相続によって農地の権利者になります。非農家の親であっても子は農地の権利者になれるのです。このような事は日本中で起きていることです。マンションの住民をよく調べたら、大半の世帯が農地の権利者であったということも十分ありえます。「自給自足の準備をせよ!」については思っている以上の人がクリアしているともいえます。

○神々(上々)が描いている社会

 農地解放は、日本農業の規模拡大を防げることになったと言われていますが、神々(上々)は農業の規模拡大(少数の人が農業を行う社会)を考えてはいません。
 社会は、参加する人々に共通概念があって成立するものです。人間の共通概念となるものは、「自然」(自然法則)以外にありません。少数の人だけが農業を行い、大半の人が自然を離れた生活を行うと、共通概念の無い社会になり意思疎通が不可能になります。すでにそういう社会になっているとも言えます。

 田舎暮らしで都市の人が苦労するのは(田舎の人が拒否したりするのは)、根本概念にズレがあるからだと思います。地域の役員などをしていると、町内の自治やルールで、人定ルール以前の自然ルール(自然法)の次元で解り合えないことを感じます。
 1号村のある自治体は過疎が進んでおり、自治体としては空家などを活用して移住者を受け入れる政策を取っているのですが、地区レベルでは移住者を受け入れないといった所も出てきています。話し合いで解決しない事が多いのでしょう。

 日本の神々(上々)は、多くの人が農を行い日本列島を均一に使う社会を考えています。自然と共に生活をする人が多数派であれば、社会は安定するでしょう。そういう社会を創るために、大都市を浄化し(自然に戻し)、人々を全土に分散移動させるのだと言っています。
 その構想からいえば、「自給自足の準備をせよ!」とは、単なる食のヘッジを言っているのではなく、次の時代を生きる用意をせよと言っていることになります。

○勤労者が自給用農地を確保する方法

 農地は、『農地法』によって一般の人が買ったり、使ったりすることを禁じています。 市民農園は、『農地法』の例外農地として認められたもので、『特定農地貸付に関する農地法等の特例に関する法律』(通称『特定農地貸付法』)によって実現しました。この法律は、当初自治体などが市民農園を開設するために作られた法律だったのですが、時代の流れの中で事業者の範囲が緩和され、05年からは個人農家でも市民農園が開設できるようになりました。

 農業者でない私たちが、自給用の農地を確保しようという場合、市民農園から借りるというのが一番楽な方法なのですが、田舎には市民農園そのものがありません。
 しかし、『特定農地貸付法』が個人でも利用できるわけですから、誰れかが農業者になり自給農地を求める人専用の市民農園を開設すれば、希望の地域に自給サイズの農地を貸し出すシステムが作れます。
 この延長サービスとして、住居の建てられる土地の提供も出来れば、自給体制が一気に整います。日本版ダーチャです。ここまで進めておけば、都市の機能が失われても行き先に迷うことはないでしょう。

 原野や山林を買って(これは誰れでも買うことが可能)、農地や宅地を作り出すという方法もありますが、これはその人だけのスペースとなります。そのパワーがある人は、農業者になることにエネルギーを使ってほしいと思います。
 自給生活の場所として、岡山(吉備の国)に興味のある方、縁を感じる方は連絡下さい。私が農業者になり市民農園を開設するという前提で、人数に応じた具体化のプランを組み立ててみます。


**コミュニティ「癒しの郷」を創ろう**  254号 2010. 3/5